就活していると、就職先となる企業の年間休日がどのくらいあるのか、気になりますね。
企業によって差があり、どの程度の日数が適正なのか悩むところでもあります。
そこで、この記事では、「年間休日 120日」が多いのか、少ないのか。いったいどのくらい休むことができるのかを説明していきます。
年間休日120日はカレンダー通り
年間休日を120日とすると、1年の3割以上が休日という計算になります。
厚生労働省の「就労条件総合調査結果の概要」によると、国内の平均的な年間休日は、約113.7日のため、年間休日120日は平均より多い、と言えます。
それでは、その詳しい内訳を、カレンダーに当てはめて見ていきましょう。
ぴったり120日になるわけではない
年間休日120日をカレンダーに当てはめて見ていくと、土日を除いた2020年の祝祭日・振替休日は15日で、土日は104日となっています。
仮に、土日と祝祭日・振替休日が休みとしても、合わせて119日で、ぴったり「年間休日120日」になるわけではない、ということになります。
そこに、年末年始の休暇やお盆休みなどの長期休暇が加算されるとすると、年間休日は、120日をはるかに超えることになります。
年間休日120日の企業は完全週休2日制
上記のことから、年間休日120日の企業は、完全週休2日制であることがわかります。
また、完全週休2日の場合は、それだけでも100日以上の休みがあることが見込めます。
「年間休日120日」という日数が、多いと感じるか少ないと感じるかは、人それぞれで一概に言えませんがホワイト企業と判断する指標のひとつだと言えます。
年間休日120日の注意点
ホワイト企業と判断する指標のひとつでもある「年間休日120日」ですが、注意点もあります。
休日の日数が多い場合、1日あたりの勤務時間が長い場合もあります。
中には、サービス残業が横行している企業もあるので、残業代はきちんと払ってもらえるのかの確認が必要です。
また、勤務日数と勤務時間が共に少ない場合は、給与も減額される場合があるので、その点にも注意し、事前に給与形態を確認するようにしましょう。
完全週休2日は土日休みではない
「完全週休2日」と聞くと、「土日休み」と連想しがちですが、「週休2日」は、飽くまでも「1週間に休日が2日ある」といった意味合いのため、必ずしも、土日が休みとは限りませんし、連休であるという保証もありません。
企業や職種によっては、平日に、バラバラで2日の休み（例：火・木曜日）を取る場合もあります。
就職してから後悔しないよう、下調べを入念にするように心がけましょう。
年間休日120日のメリットとは？
では、「年間休日120日」のメリットには、どのようなものがあるでしょうか。
年間休日がきちんと確約されている企業は、労働条件や労働環境などが整っているなど、休日以外の福利厚生がしっかりしていることが多いです。
そうした企業を選ぶ際のメリットのほかにも、次のようなメリットがあります。
子供と休みが合う
前述で、週休2日制は土日とは限らないということを説明しました。とはいえ、年間休日120日の企業の多くは、土日や祝日が休みの場合がほとんどです。
私立の学校には土曜日も授業を行うところもありますが、公立の学校は、土日や祝日を休日としているため、子供の学校行事への参加や、休日を利用した旅行など、家族との時間を過ごすことができます。
友人とも予定が合いやすい
年間休日が120日以上と多ければ、家族以外にも、友人や趣味仲間との予定も合わせやすいです。
相手も「年間休日120日」であれば、互いに空いている日で問題なく予定が立てられるでしょう。仮に相手が忙しくても、こちらに充分な休日があれば、相手の予定に合わせることもできるので、「双方が忙しく、やろうと言っていることがなかなか実現できない」ということを減らすことが可能です。
仕事の疲れがたまりにくい
前述の通り、「年間休日120日」の企業には、土日・祝日を休日としているところが多いため、週末にしっかりと休息をとり、リフレッシュすることができます。
年間休日が120日に満たない企業の場合は、シフト勤務や土日休みが確保されていないことも多いので、疲れを溜めたまま仕事をせざるをえない場合もあります。
週末にしっかりと休息とって、次の1週間また仕事に邁進するといった、オン・オフを切り替えたメリハリのある生活が送れることは大きなメリットです。
年間休日120日の仕事は？
「年間休日120日」のメリットがわかったところで、それだけの休日を取得できる仕事にはどのような業種や業界があるのでしょうか。
ここでは、厚生労働省の「年間休日総数データ」を基に、「年間休日120日」を取得しやすい業種・業界について紹介していきます。
法人営業は年間休日120日
携帯電話サービスを提供する通信業や、意外かもしれませんがTV関係の「放送業」、ソフトウェア開発やゲームソフト会社などの「情報サービス業」も年間休日取得率がいちばん高い業界です。
次に、福利厚生が整っている電気・ガス・水道などのインフラ業界、学術研究・専門技術サービス業界も、年間休日120日を満たしている企業が多い業界です。
また、法人営業といわれる企業の営業職は「年間休日120日」の場合が多い職種です。
営業のやりがいや向いている人については下記の記事で詳しく解説しています。
興味のある方はぜひご覧ください。
サービス業は休日が少なくなるので注意
年間休日を取得しづらい業界に、「宿泊業」や「飲食業」といったサービス業が挙げられます。
その理由としては、基本的にシフト勤務であることや、一般的に、世間が長期休暇を取る時期が繁忙期であることが多いためです。そのため、連休も取りづらい労働環境にあります。
また、「運輸業」や「郵便業」もサービス業と同様にシフト勤務が多いため、休日を取得しづらい業種と言えます。
年間休日120日は自分に合った会社なのかを考えることも大事
ここまで、年間休日120日のメリットや注意点、年間休日を取得しやすい業界について説明してきました。
しかし、年間休日120日が多いからという理由で企業選びをしては、後々後悔する場合があります。
自分のやりたい仕事や、家族・友人との関係性などを踏まえ、「年間休日120日」の企業が本当に自分に合っているのかを考えて就職することが大切です。
また、年間休日120日の企業はホワイト企業なのかどうか気になる方も多いです。
下記の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
まとめ
「年間休日120日」をうたっていて、土日・祝日もきっちりと休める企業であっても、繁忙期や経営状況により残業や休日出勤を要請される場合があります。
一般的には、休日出勤をしたら、後日、振替休日を取得しなければならないと決めている企業が多いですが、労働時間分の給与で支払う企業も少なくはありません。
これは、雇用条件に虚偽はなかったとして、企業側は罪に問われませんので雇用契約の際には充分な確認が必要です。
ぜひ、オン・オフ共に充実した日々を過ごせるよう、自分に合った休日形態の企業を見つけてくださいね。
年間休日125日の場合はどのようになるのかは下記の記事で詳しく解説しています。
ぜひご覧ください。
