就職・転職を考えている人は、「できるだけ休みが多い企業で働きたい」と思っている人も多いのではないでしょうか。
年間休日数はライフスタイルに大きく影響しますから、思い通りの休日日数を確保したいのは当然と言えます。
現在の就職・転職市場では、一般的に「年間休日数は125日が理想的」と言われています。
ここでは、年間休日125日の内訳や考えられるライフスタイル、理想の就職・転職を成功させるための条件などを分かりやすく解説していきます。
年間休日125日が理想と言われている理由
年間休日125日の内訳は？
理想と言われている「年間休日125日」は、具体的にどれぐらい休みがあるのでしょうか。
特別なシフト制を除き、ほとんどの企業で以下の内訳が当てはまります。
- １年間の土日の日数 104日
- １年間の祝日の日数 16日
- 夏季休暇・年末年始など長期休暇 5日
土日・祝日はしっかり休める完全週休二日制、それに加えて夏季休暇・年末年始の休みが含まれて125日、とイメージできます。
夏季休暇・年末年始のお休みが5日って少ないのでは？と感じるかもしれませんが、多くの場合、特に夏季休暇は土日とつなげて設定されています。
例えば、土日＋夏季休暇2日で合計4日の夏季休暇、と考えられるのが一般的です。
「年間休日125日が理想」の理由とは
年間休日125日の企業が理想と言われる理由は、上記の通り土日・祝日に加え、夏季休暇・年末年始の休日がしっかり確保できるからです。
「年間休日125日」は、今の日本で確保できる最大限の休日日数と考えてよいでしょう。
また、年間休日125日以上の企業は、完全週休二日制がほとんどです。
「完全週休二日制」とは、土日が必ず休みになることで、「週休二日制」とは違います。
週休二日制は祝日がある週は土曜日出勤になることもあり、絶対に土日が休めるとは限りません。
週2日の休日を必ず確保したい人が多いからこそ、年間休日125日以上の企業が理想と言われているのです。
「年間休日120日」と「年間休日125日」は同じ？
求人広告には「年間休日120日」と書いている企業もあります。
たった5日の違いですから、年間休日125日と同じでは？と感じるかもしれません。
しかし、年間休日120日の場合、長期休暇を休日日数に含んでいない場合があります。
もし「長期休暇含んで年間休日120日」の場合、「祝日がある週は土曜日出勤」「長期休暇の前後は土曜日出勤」など、どこかで土日・祝日の出勤があります。
その場合、完全週休二日ではなく「週休二日制」と表記してある可能性が高いです。
年間休日を最大限に確保したいなら、「年間休日120日」は避けた方が無難と言えます。
年間休日数が多い業種・少ない業種
年間休日が多い業種トップ3
年間休日数は業種によって大きな差があります。
「平成30年就労条件総合調査」の年間休日日数120日～129日の割合で見ると、以下の3業種が休日日数が多い業種トップ3です。
- 1位 情報通信業 64.0％
- 2位 電気・ガス・熱供給・水道業 59.3％
- 3位 学術研究、専門・技術サービス業 55.5%
情報通信業に含まれるのは、マスコミ、ソフトウェア、インターネット付随サービス（コンテンツ提供、サーバー管理、ポータルサイト運営など）、出版・広告、新聞社などです。
かなり業種の幅が広いので、どの職種でも必ず休日が多いというわけではなさそうですが、平均では断トツで休日日数が多いです。
年間休日が少ない業種トップ3
反対に、年間休日日数120日～129日の割合が少ない業種は以下の3つでした。
- 1位 宿泊・飲食サービス業 8.2％
- 2位 運輸業・郵便業 10.0%
- 3位 鉱業・採石業・砂利採取業 11.0%
上記3つの業種では、年間休日100日～109日の割合が最も多く、いずれも40％以上の企業が該当しています。
休日日数が多い業種と比べると、最大で25日程度の休日の差があるわけです。
ここまで大きな違いがあると、どの業種を選ぶかでライフスタイルに大きな違いがでます。
休日日数は企業選びの重要なファクターであると言ってよいでしょう。
年間休日数が多い企業・少ない企業の違いとは
ここまでは、業種による年間休日の違いを解説しました。
上記の通り、業種によって大きな偏りがあることがデータで示されています。
ただ、年間休日が多い業種でも、すべての企業で年間休日125日以上、というわけではありません。
では、年間休日が多い企業と少ない企業にはどんな違いがあるのでしょうか。
ここで関係してくるのが「企業規模」です。
「平成30年就労条件総合調査」によると、企業規模で以下のような休日日数の差があります。
従業員数別 年間休日125日以上の企業
- 1,000人以上 39.7%
- 300～999人 35.2%
- 100～299人 28.7%
- 30～99人 20.6%
このように、従業員が多く規模が大きい企業ほど、休日日数が多いことがわかります。
つまり、休日日数が多い企業に就職・転職したいなら、「休日日数が多い業種」かつ「従業員数1,000人以上の企業」を選ぶのが近道ということです。
なぜ企業規模で違いがあるのかというと、これには「仕事の源流」であるかどうかが関係しています。
仕事を生み出す大企業は休日をコントロールしやすい
ここでは、先ほど挙げた「仕事の源流」とは何かを解説しましょう。
従業員数の多い大企業は、イノベーティブな仕事を生み出すことが多いです。
新しい事業を立ち上げ、社会に新しい物やサービスを提供する、そんな仕事をする大企業が多いのは想像がつくと思います。
新しい事業や物を生み出した企業は、すべてのスケジュールをコントロールします。
つまり、業務時間から休日まで、新しい事業を生み出した大企業がイニシアティブを握るということです。
これに対し、従業員数が少ない企業、いわゆる中小企業は、大企業が決めた仕事の下請けになり、スケジュールも大企業に従うことになります。
業務時間や休日もそれに従わざるを得ないのです。
また、従業員が多い方が仕事のカバー力が高く、長期休暇をずらしながら長くとることも可能です。
これが、休日日数に企業規模が関係している理由です。
年間休日が多い業種も企業規模で左右される！
企業規模の差は、年間休日が比較的多い業種でも顕著に現れます。
先に挙げた年間休日が多い業種のひとつである、出版・広告を例に考えてみましょう。
出版物や広告のスケジュールを決める大きな出版社なら、休日が確保しやすくなります。
長期休暇を先に設定しておき、それに合わせたスケジュールを組むことも可能です。
反対に、小さな広告会社や下請けの印刷業者では、複数の取引先に合わせる必要があり、ひとりひとりの業務量もオーバーしがちです。
そうなると、休日を確保するのが難しくなるのは当然の流れと言えます。
このように、企業規模は年間休日数と密接にかかわっています。
休日の日数重視で就職・転職活動する場合は、先にも挙げたように「年間休日が多い業種」かつ「従業員数1,000人以上の企業」を選ぶのが確実です。
年間休日125日以上の企業に確実に新卒で就職する方法
最も有利なのは新卒、もしくは第二新卒
これまで記してきたような「休日日数が多い業種」で「従業員数1,000人以上の比較的大きな企業」への就職・転職は、新卒、もしくは第二新卒までが有利です。
その理由は、中途採用の求人がそれほど多くないからです。
大企業で順調にキャリアを積み、そこそこ満足できる給料と十分な休日を得られていたら、離職を考える人は少なくなります。
その分、中途採用の求人も少なくなるのです。
また、中途採用は高度な専門性や自分で仕事を生み出す創造性が求められ、企業規模が大きくなるほどハードルは高いです。
年間休日をしっかり確保したい気持ちがあるなら、第二新卒の年齢までに転職をしておくのがおすすめです。
企業研究やOB訪問で徹底した就活を！
新卒、第二新卒が有利なのは間違いありませんが、もちろん誰でも入れるわけではありません。
いまだ大企業志向は根強く、人気の商社や、給与と休日のバランスが良い企業は応募が殺到します。
誰もが知る大企業は応募人数が多いため、常に「買い手市場」です。
就職試験はもちろん、OB訪問や企業研究に力を入れておかないと、就職は厳しくなります。
最初に受ける一般教養試験で大幅にふるい落とし、その中からさらに有望な人材を選ぶ…という難関が待ち受けますので、必ず念入りな事前準備を怠らないことが大切です。
年間休日125日以上の企業に転職する方法とは
年間休日125日以上の企業に転職するには
転職の場合は新卒よりぐっとハードルが高くなります。
休日が多い、給与と休みのバランスが良いなど、誰もが好む企業は転職でも応募が多く、採用担当の目に留まるには、それなりの工夫が必要です。
若さとポテンシャルだけでは突破できない場合も多いので、努力の積み上げを資格取得や専門知識習得で可視化しておくのが大切です。
人気企業への転職は決して不可能ではないですが、自己分析や見せ方の工夫を勉強するなど、新卒以上の努力をしておきましょう。
転職を成功させる重要なポイント3点
転職を確実に成功させるために、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。
- 専門知識習得、資格取得を可視化しておく
- 前職で得たスキルがどのように役立つかを職務経歴書に落とし込む
- 自分の市場価値を上げる努力をしておく
一つずつ解説していきます。
1の専門知識習得や資格取得は、企業にとって最もわかりやすい努力の形です。
対象職種に必要な資格がない場合なら、アプリケーションの修練や作品作りなど、形に残る努力をしておけば、企業の評価が高くなります。
2の職務経歴書の作り方は、どの業種に転職するときでも大切です。
「○○を担当しました」「△△を経験しました」ではなく、そのスキルや経験が転職したい企業でどのように役に立つのか、どう貢献できるのかまで、しっかり落とし込むのがコツです。
こういった職務経歴書の作りこみは意外とみんなができていない部分です。
分かりやすい書式を使い、ぐっと目を引くような職務経歴書を作りましょう。
3の「市場価値を上げる努力」は最もハードルが高い項目です。
自分が市場にひとりで放り出されたら、どの業界でどれぐらいの市場価値があるのか。
それを冷静に判断し、市場価値を上げる方法を考えなければいけません。
専門知識習得や資格取得もその一つですが、職種が営業やマネジメントの場合は分かりやすい資格が少ないため、そう簡単に作ることはできません。
市場価値を上げるには、普段から書籍やネットで情報収集し、理想の形に自分を近づける努力が必要です。
分かりやすい例で考えてみましょう。
例えば大企業の営業に転職したいなら、コミュニケーション力や売り込み力を磨いて断トツの営業成績を出すのが効果的と言えます。
ウェブマーケターやウェブコンサルタントに転職したいなら、副業レベルでも良いので自分でサイトやツイッターを運用し、集客や売り上げ増の実績を作るのが良いでしょう。
このように、転職の場合、特に30代以上の転職では、新卒や第二新卒の就職と違い、努力と工夫がカギを握ります。
「この人はできるかも！」と思わせるために、分かりやすく誰が見ても納得できる形に可視化しておくことがポイントです。
ここに注意！年間休日だけじゃない企業のチェックポイント
休日だけでは満足できない！ほかにもチェックしておくべきポイント
本当に満足できる企業へ就職・転職するためには、「年間休日125日以上」という条件以外にも、たくさんチェックポイントがあります。
すべてクリアするのは難しいですが、以下の3つを確認し、自分の希望と照らし合わせるのがおすすめです。
- 福利厚生の内容・給与・残業代・動労時間のシステム
- 求人内容・経営理念
- 働く社員のリアルな口コミ
一つずつ解説していきましょう。
1の福利厚生や給与、残業代のシステムは、基本中の基本ですね。
誰でも気になるところですから、適当に見る人は少ないと思いますが、希望と大きく離れていないか、丁寧にチェックしてください。
特に残業や労働時間のシステムは要注意です。
みなし労働時間制や裁量労働制になれていない人は、入社後の仕事の進め方に戸惑う可能性が高いです。
他業種へ転職する際は特に労働時間のシステムに差異が生まれやすいですから、求人内容や面接でしっかり確認しましょう。
2の求人内容は、「同じ求人がずっと出ていないか」がチェックポイントです。
同じ内容で出ている求人は、離職率が高い、人気がない、ノルマがきついなど何らかの理由があります。
同じ求人内容を長く見かける場合は、その企業をよく調べましょう。
また、経営理念が自分の考えとしっくりこない、そもそも経営理念がないなど、自分の志向と大きな差がある場合は入社後にストレスがかかりがちですから、応募を避けた方が無難です。
3の「社員のリアルな口コミ」は、その企業を知るのに一番効率の良い方法です。
信頼できる人が企業にいるなら、その人に直接聞いてみましょう。
職場の雰囲気や人間関係、昇格のシステム、給与の実態など、その企業を深く知るのに最適といえます。
知り合いがいない場合はインターネット上の口コミでも構いません。
信憑性が若干下がりますが、多くの人が同じ意見なら、少しはその企業を垣間見ることができます。
求人内容ばかりを見がちですが、社内のリアルな状況を知るのも大切な就職・転職活動のひとつです。
まとめ
- 年間休日125日以上の企業は業種によって偏りがある
- 「年間休日125日以上の企業」かつ「従業員数が1,000人以上」の企業に絞ると分かりやすい
- 年間休日125日以上を確保しやすい大企業への就職は、新卒・第二新卒が有利
- 転職の場合は見せ方に工夫が必要。分かりやすい可視化がポイント
- 満足できる就職・転職のために、年間休日以外のポイントもしっかり押さえておく
年間休日125日以上の企業は人気企業が多いですから、就職にしても転職にしても、事前準備がカギを握ります。
履歴書はもちろん、対象企業の研究や職務経歴書の工夫など、ぬけ漏れのない準備をしておきましょう。
下記の記事では年代別に転職成功のポイントを解説しています。
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