日本人なら誰もが知っている日立製作所ですが、子会社まではあまり詳しく知られていません。
今回は、日本を代表する大手企業である日立製作所とその子会社について解説します。
また、子会社との関係性や、日立製作所の主要子会社についてなど、気になる情報をピックアップしてお届けします。
日立製作所とは？
日立製作所（ひたちせいさくしょ）とは、日立クループの中核企業ともいえる日本の電機メーカーです。
明治43年に創業し、東京都に本店を持っています。
日経平均株価及びTOPIX Core30を構成している銘柄の１つであり、世界有数の総合電機メーカーの１つとも言えますね。
まずは日立製作所の概要から見ていきましょう。
日立製作所は総合電機メーカー
日本が世界に誇る総合電機メーカーの日立製作所。
多数の企業を傘下に収める日立グループの中枢企業であり、おもに情報通信、家庭電化、重電などの機器を製造、販売しています。
元々は、明治43年に「久原鉱業所日立鉱山」の修理工場として発足し、大正9年に設立されました。
その後数多くの合併、吸収を経て発展を遂げ、今ではアメリカ合衆国のゼネラル・エレクトリックやジョンソン・コントロールズ、三菱重工業など数多くの企業と合併企業を設立しています。
幅広く事業を行っている
日立製作所は、ハードウェア、ソフトウェア、情報機器、システム、サービスに至るまで、幅広く製品・ソリューションを提供しています。
また、事業区分としてもインターネットサービス、ネットワーク・通信機器、システム開発など幅広くなっています。
誰もが馴染みのある電化製品から、企業・団体にも需要のあるシステム・サービスまでもを手がけていることから、日立製作所はあらゆる分野から需要のある会社だといえますね。
日立製作所と子会社の関係性について
日立製作所は多数の子会社を持っています。
子会社を持つことで、グループ企業内の多種多様な人材や情報といった資源を有効活用できるようになるため、グループ全体の成長に大きく繋がります。
また、税制面でも様々なメリットがあり、より効率的に事業を展開することができるのです。
実際に、日立製作所が持つ子会社について見ていきましょう。
主力事業を子会社が担っている場合がある
子会社には、主力事業を担っている会社も存在します。
日立製作所でいうと、日立ビルシステムという子会社が存在しますが、この会社は日立の社会・産業システムに分類されるエレベーター事業を受け持っています。
つまり、親会社が必要とする仕事を子会社に託すことによって、親会社・子会社ともに経営へのメリットを持つことができているのです。
このように、日立製作所と子会社の関係には、親会社が子会社を支配しているというより、支えあって成長するという相互関係に近いのではないでしょうか。
社内カンパニー制を導入している
また、日立製作所では社内カンパニー制を導入しています。
社内カンパニー制とは、親会社内の複数部署のように扱っていますが別会社として経営することで、企業内で事業分野別に効率よく事業を行うことができる制度のことを言います。
特に日立製作所のような巨大グループでは、様々な経営分野が存在しているため社内カンパニー制の力がより発揮されやすい環境といえます。
日立製作所の主要子会社一覧
それでは実際に日立製作所が持つ子会社について見ていましょう。
日立製作所を中心とした連結子会社の数は現在879社、持分法適用関連会社は407社にも及びます。
さすが日本を代表する巨大会社ですね。
今回はその中でも主要子会社に位置している会社をまとめてみました。
| 企業名 | 事業内容 | セグメント |
| 日立金属 | 金属材料事業 | メーカー |
| 日立建機 | 建設機械開発事業 | メーカー |
| 日立ハイテクノロジーズ | 電気機器関連開発・流通事業 | メーカー |
| 日立ビルシステム | エレベーター開発事業 | 建設 |
| 日立ヘルスケアシステムズ | 医療事業 | 医療・ヘルスケア |
| 日立保険サービス | 保険代理店事業 | 保険 |
会社名もよく知られているこれらの会社ですが、中でも4つの会社について詳しく見ていきたいと思います。
日立建機
日立建機は元々は日立製作所内の機械事業部という立ち位置でしたが、1964年に独立し、後に販売会社6社と合併して1970年に設立されました。
およそ3万人の従業員と815奥の資本金を持つ会社です。
また、日立製作所の子会社に分類されていますが、日立建機も連結子会社を80社、持分法適用会社を24社持っており、海外にも事業を展開しています。
快適な生活空間の象徴である「豊かな大地」「豊かな街」を作ることで社会貢献することをビジョンとしています。
日立金属
日立金属は1956年に設立され、全国主要都市のみならずニューヨークやロンドン、パリなど海外にも事業所を多数持っている会社です。
事業開発をベースとした多角的事業構造を有しており、さまざまな産業分野に製品を提供しています。
主に「金属材料」「機械部材」の2つの事業で構成されています。
事業基盤の裾野が広いことから幅広い社会のニーズに応えることができることが日立金属の最大の強みとも言えるでしょう。
また、「最良の会社を具現して社会に貢献する」ことを経営理念とし、グローバル企業として成長を遂げていくために多様な人材の活動推進を行っている会社です。
日立ハイテクノロジーズ
日立ハイテクノロジーズは1947年に設立され、事業展開している国・地域は26ヶ国・地域にも及ぶ会社です。
「ハイテクプロセスをシンプルに」という企業ビジョンを掲げており、人と社会を支えるさまざまな分野で、グローバルな事業展開を行っています。
グローバル化、IT化、多様化が加速的に進んでいる現在の世の中に対応し、社会のニーズ、課題にしっかりと目を向けて貢献することを目標としています。
まさにこれからの社会で必要とされる位置に属しているでしょう。
日立ビルシステム
日立ビルシステムは1956年に設立され、国内に事業所を持っている会社です。
「人・ビル・社会」に新たな価値を提供し、持続可能な社会の実現に貢献することを企業理念としています。
持続可能な社会の実現が目標であるように、日立ビルシステムは環境への取り組みや、社会貢献活動も公開しています。
また、ステークホルダーとの協創による社会イノベーション事業を通じて、環境課題を解決し、生活の質の向上と持続可能な社会の両立を実現することを掲げています。
事業内容が明確なので、どのように社会に貢献するのかがわかりやすく、多くの方の理解を得ることができています。
その他の子会社
この他にも、日立製作所はさまざまな子会社を持っています。
その中でも特徴的なのが柏レイソルというサッカーチームです。
このチームはもともと、日立建機のように日立製作所本社に属するサッカー部だったのですが、1995年にJリーグに加盟しました。
その後に上記で取り上げたような日立ビルシステムや日立金属をはじめとした子会社がクラブスポンサーとして位置しているのです。
まとめ
以上、日立製作所とそのグループ会社についてまとめました。
日立製作所と子会社には互いの事業の効率をよりアップさせるような関係性が見られましたね。
子会社にもそれぞれの経営理念や方針が掲げられ、それぞれが進化を遂げていく素晴らしいグループのように思います。
日本を代表する世界的な企業に成長したのは、このような経営戦略が大きくかかわっているのではないでしょうか。
また、下記の記事では年代別の転職成功のポイントを解説しています。
ぜひご覧ください。
