【転職活動】健康診断の内容が悪いと不採用になるのか?

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転職活動の結果、企業から内定をもらえた場合でも、「まれ」ではありますが、健康診断の結果次第で不採用になることがあります。

企業は内定を出した求職者に健康診断を受けさせて、その結果を提出させます。

健康診断の結果が著しく悪く業務に支障が出ることがわかったとき、企業は内定を取り消すことができます。

ただ、健康診断の結果を理由に内定を取り消すのは、極めてレアケースであるといえます。

この記事では、入社前の健康診断について解説します。

転職時には健康診断を受診する

多くの企業は、内定を出した求職者に、健康診断の受診とその結果の提出を求めます。

これを雇い入れ時健康診断といい、転職でも行われます。

雇い入れ時健康診断の検査項目は原則、自覚症状や他覚症状があるかどうかの確認、身長・体重の測定、胸部X線検査、血圧の測定など、法令で定められた11項目です。

過去の病歴である既往歴も尋ねられるでしょう。

転職先によっては、上記の基本項目以外に追加の項目が設定される場合もあります。

その場合は転職先の指示に従ってください。

雇い入れ時健康診断も一般の健診と同じように、病院またはクリニック、健診センターで受けます。

受診の際は、「雇い入れ時健康診断」という名称の健康診断に申し込むか、予約時に転職のための健康診断であることを伝えておくとよいでしょう。

医療機関によっては、雇い入れ時健康診断と一般の健康診断の検査内容を変えていることがあるので、転職用であることをしっかり伝えてください。

転職時に健康診断が行われている理由

なぜ企業は、内定を出した人に健康診断の受診を求めるのでしょうか。

その理由は、以下のようになります。

  1. 法令で定められているから
  2. 人事配置をするときに必要だから
  3. 従業員の健康管理上必要だから

上記の理由を1つずつ解説します。

法令で定められている

労働安全衛生規則という法令は、労働者を採用する企業に、雇い入れ時健康診断の実施を義務づけています。

雇い入れ時健康診断の受診が必要な労働者とは、フルタイムで働く従業員のことです。

フルタイム労働者の労働時間の4分の3未満しか働いていないパートやアルバイトへの実施義務はありません。

企業に雇い入れ時健康診断を義務づけているので、企業に入社する労働者もそれに従わなければなりません。

求職者が正社員などフルタイムの求人に応募した場合、基本的には特別な理由がない限り健康診断を受診し、その結果を提出することになります。

人事配置をするときに必要だから

転職時の健康診断結果は、人事配置などに活用される場合もあります。

転職先企業が入社予定者の健康状態を把握しておけば、その人にマッチした仕事を割り当てることができます。

たとえば転職時の健康診断には心電図や胸部の検査があり、その結果で心肺機能の状態がわかります。

心肺機能の異常が発見されていれば、企業は、肉体労働など激しい運動をともなう仕事からは外す、といった対策を取ることが可能です。

従業員の健康管理上必要だから

企業が従業員の健康診断結果を集計することは、従業員の健康管理を行う上で重要です。

肥満気味の人が多いなど、従業員の健康状態の傾向が見えてきますので、健康管理のために必要な仕組みや環境作りの参考にできるでしょう。

健康診断は、快適な労働環境を実現する上で重要な役割を担っています。

転職時の健康診断で不採用になる可能性について

転職活動中の人が避けては通れない転職時の健康診断が、不採用につながってしまうことはあるのでしょうか。

その答えは、このようになります。

  • 可能性としてはゼロではない
  • しかし企業は「単に不健康だから」という理由で内定を取り消すことはできない

企業が、入社前の健康診断で悪い結果が出た内定者を不採用にしても、罰せられることはありません。

したがって、健康診断結果によっては不採用になる可能性があります。

しかし、内定を出した者の健康診断の結果を見た経営者や採用担当者が「不健康そうだから採用を見送ろう」と判断することは許されません。

厚生労働省は雇い入れ時健康診断について、次のように述べています(*)。

重要な見解なので、そのまま引用します。

雇い入れ時健康診断は、常時使用する労働者を雇い入れた際における適正配置、入職後の健康管理に役立てるために実施するものであって、採用選考時に実施することを義務づけたものではなく、また、応募者の採否を決定するものでもありません。 採用選考時における血液検査等の「健康診断」は、応募者の適性と能力を判断する上で必要のない事項を把握する可能性があり、結果として、就職差別につながるおそれがあります。 したがって、採用選考時における「健康診断」は、その必要性を慎重に検討し、それが応募者の適性と能力を判断する上で合理的かつ客観的に必要である場合を除いて実施しないようお願いします。

*:https://jsite.mhlw.go.jp/hokkaido-hellowork/content/contents/000393240.pdf

これは「求職者を採用するか否かを、健康診断結果だけで決めないように」と読み取ることができます。

転職時の健康診断結果が悪かったら

求職者が健康診断結果に不安がある場合、どのように転職活動を進めていけばよいかみていきましょう。

直接転職先に問題がないか確認しておく

健康診断結果に不安があるのであれば、直接転職先企業に問い合わせるのが確実でしょう。

ほとんどの企業は採用に関する問い合わせ用の連絡先を求人情報に記載しているため、気になる点はメールや電話で簡単に質問することが可能です。

また面接では質問時間が設けられている場合が多いので、この時間であれば面接官に直接確認することもできるでしょう。

持病であったり、過去の健康診断で悪い結果が出たりした場合など、事前に原因を把握しているのであれば、事前の通知は有効な手段といえます。

初期段階で確認しておけば、内定後に不採用を出されるといった事態も避けられますので、転職先ともども時間を浪費せずに済むでしょう。

転職エージェントを通して転職先に確認する

転職エージェントを通して転職先に確認する方法も有効です。

転職エージェントを使えば、健康診断結果に対する不安について、エージェント経由で転職先に確認することができます。

自分で転職先とやり取りする必要がないため、心理的なハードルを下げられます。

転職エージェントを利用したとしても問い合わせ先は転職先ですから、得られる情報は直接問い合わせた場合と変わりません。

余計な不安を抱えずに済む分、転職活動だけに集中できるでしょう。

また転職エージェントは転職市場のプロですから、選考に関する情報を多く持っています。

健康診断に不安があることを事前に伝えておけば、あなたの健康状態でも問題なく働ける転職先を紹介してもらう、といったことも可能でしょう。

まとめ

以上、転職時における健康診断の影響についてご紹介しました。

本来は社員の適切な健康管理のために行われている健康診断ですが、採用の可否に影響する可能性がゼロではないのが現状です。

企業が、健康診断の結果だけで簡単に内定を取り消すことは許されませんが、他の理由を挙げて内定を取り消された場合、それに反論したり対抗したりすることは難しいでしょう。

万が一のことを考えると、健康診断結果に不安がある人は、事前に持病などが採用に影響しないか確認しておくのが無難でしょう。

そうはいっても、自分が不利になりかねない情報を直接転職先に伝えるのは勇気がいりますよね。

そんな場合の転職方法として、本記事では転職エージェントの利用をおすすめします。

自分の代わりに転職先とやり取りをしてくれるだけでなく、どんな悩みも気軽に相談できるので、安心して転職活動を行えるでしょう。

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