安定した業界はどこか!?長く働くために各業界を分析して紹介!

就活・転職情報

就活や転職をするうえで、どの業界が安定していて、どのような要素があれば安定しているのかわからない人も多いのではないでしょうか。先行きが不安定な業界だと、安心して働き続けることができません。本記事では、安定した業界・不安定な業界と、その要素、安定した仕事に活かすことができる資格についても紹介していきます。

安定した業界とは?

零細企業に限らず、大企業においても、倒産やリストラ、減給といった不安な要素に関する情報が多い昨今。就活をするうえでは、やはり、社会全体の動きに影響されない安定した業界を選びたいものですよね。

では、「安定した業界」には、どういった要素が含まれるでしょうか。

代表的な要素として、次の3つを思い浮かべる方が多いかもしれません。

給与が良い

1つ目は、給与の水準が高く、勤続年数や経験値に応じた昇給・昇格があることです。

企業としては、潤沢な利益が出せていて、今後もその会社に伸び代があることが条件となります。そうでなければ、高い給与を社員に支払うことはできませんし、今後の昇給・昇格は見込めません。

継続的に高い水準の利益が出せているような企業なら、給与の支払いも良く、今後の昇給・昇格も期待でき、安定していると見なすことができるでしょう。

企業として安定している

では、「企業としての安定」とは何でしょうか?

先にも述べましたが、“潤沢な利益を出せていて、今後もそれが見込めること“ ですね。

企業が潤沢な利益を出すためには、その企業のサービスや商品を必要とする社会が必要です。

近年、流行の変化のスピードは目まぐるしく、また、自然災害があった場合でも、日常で必要とする物事は変わります。流行の変化や非常事態で不要とされるサービスや商品を提供している企業は、利益の変動が大きく経営が不安定です。

世の中の動きに左右されず継続して利益を出せる企業が、安定している企業といえるでしょう。

離職率が低い

離職率が低いということは、「働きやすい」ということです。

「給与が良く昇給・昇格がある」「人間関係が良い」「休暇を取りやすい」「 福利厚生が充実している」など、働く側にとってのストレスが少なく、居心地が良い環境であると言えます。

また、リストラが少ないということは、その企業に社員を雇用し続けるだけの充分な体力があるということですので、非常に経営が安定しているといえ大切な要素の1つです。

安定している業界5選

安定した業界の要素についてわかったところで、これらの要素をできるだけ多く備えている業界(職種)は何か、その業界で仕事をするにあたり、どのような活躍の場があるのか、どのような業務を行うのか、気になるところですね。

ここでは、代表的な業界を5つ紹介していきます。

公務員

1つめの業界は公務員です。

ここでは主に市役所勤めの職員について紹介します。

公務員は、国営機関の職業のため、安定した職種であるというイメージを持たれている人も多いのではないでしょうか。

そのイメージどおり、公務員は、「給与・賞与が高く、退職金が多い」「年功序列で昇給」「倒産のリスクが少ない」「リストラ・離職が少ない」といった、これらの安定要素をすべて満たしており、安定した職業の代表格であるといえます。

メーカー

メーカーといっても様々ですが、「食品メーカー」「自動車メーカー」「製薬会社」「医療機器メーカー」などは、安定しているといえるでしょう。

共通の安定要素としては 「高水準の給与」が挙げられ、食品メーカーと製薬会社には「福利厚生が充実している」ことも含まれます。

いずれも、生活に必要不可欠なもののメーカーであるため、業界としての衰退するリスクは少ないといえます。

ただし、企業の規模によって経営の安定性には大きな差があるため、充分な下調べが必要です。

IT

IT業界は、近年、目覚ましい発展を遂げており、今後もますます伸びていくことが分かっているため、非常に将来性のある、安定している業界といえます。

そんなIT業界は、大きく分けて「インターネット・WEB」「通信・ソフトウェア」「ハードウェア」「情報処理サービス」の5つに分類されます。

いずれの分野でも、プログラミングやシステムの構築を行えるエンジニアが不足しているため、エンジニアの需要は高く、スキル次第では、かなり高額な給与が見込める職種です。

物流

ECサイトの発達により、物流業界は活発な動きを見せており、需要も高く、今後も発展していく将来性のある業界です。

近年の発展により、選別・配達・ドライバーなどの人材不足や働き方など、これまでの問題点の改善を強いられている業界であるため、各企業で見直しが行われ、現状は変動が大きい時期にあるといえます。

ですが、将来の安定を図った自主的な変動のため、今後は安定してくると考えられます。

政府系金融機関

通称「政府系金融機関」は、「政策金融機関」のことであり、政府が経済発展・国民生活の安定などの一定の目的から特殊法人を設立し、出資金の多くを政府が出資・支援している支援している金融機関の総称です。

金融機関も生活に必要不可欠であるうえ、中でも政府系金融機関は、国策で運営されている業界のため、業態の変動は少なく、特に、日本銀行・政府投資銀行・日本政策金融国庫などは、公務員に働き方が近いので安定していると言えます。

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安定している資格

安定した業界がわかったところで、その業界で、自分がライバルに勝ち、優位に活躍できる強みがあれば、より安心ですね。

そうした強みとなる資格には、どのようなものがあるでしょうか。

できれば、職場が変わっても、ずっと使える一生ものの資格がいいですね。

そんな、仕事に役立ち、末長く活かせて将来性のある資格を2つご紹介します。

公認会計士

公認会計士は、いわゆる「士業」の1つで、企業の監査と会計を専門分野とする国家資格です。

公認会計士になるには、公認会計士試験に合格し、監査法人などでの2年間の実務経験後、実務補習所に3年間通い単位を取得したうえで、修了考査に合格する必要があります。

取得に労力を要する難関資格ですが、企業の信頼性を確保するために必要不可欠な専門資格です。

監査法人での監査業務の他に、企業へのアドバイザリー業務やコンサルティング業務などが、活躍の場となります。

薬剤師

私たちの健康を維持するうえで、薬剤を扱う必要不可欠な専門職です。

薬剤師になるには、大学の薬学部で6年間修業(2018年度以降)し、その後、薬剤師国家試験に合格して免許を取得する必要があります。

資格を取り、仕事に就くまでの道のりが大変ですが、薬剤師の役割は幅広く、また、高齢者の増加、医療技術の高度化、医薬分業の進展などの社会環境の変化により、活躍の場は病院や薬局のほか、民間企業や行政機関など、さらなる拡がりを見せています。

安定していない業界

ここまで、安定した業界について紹介してきましたが、逆に、安定していない業界には、どのようなところがあるでしょうか。

世間一般的には、安定していると思われている業界も、実際には不安定だったりします。

そんな業界に勘違いしたまま入って、「失敗した!」なんて思わないために、ここでは、安定していない業界を3つ紹介していきます。

医療サービス

医療サービスとは、民間事業者が、病院や診療所などへ医療分野のサービスを提供するもので、医療そのものは行いませんが、医療と密接に関わっていることから「医療関連サービス」と呼ばれ、大きく「院内業務支援サービス」と「在宅医療支援サービス」に分けられます。

そのどちらも、多様な職員との連携や、患者への対応、また患者の生死を間近に感じる環境にあるため、ストレスを感じやすい業界です。

ですが、あらゆる人たちと円滑にコミュニケーションがとれ、スチレス以上に、やりがいを感じることができる人には、向いている業界です。

小売

流通業界の一部で、卸売業がメーカーから仕入れた商品を一般の消費者に直接販売している、百貨店やスーパーマーケット、特定の商品を扱う専門店などが、小売業にあたります。

小売業界は、実店舗だけでなく、近年ではECサイトのようなオンラインでの店舗も多く参入したことにより、急増した競合他社との生き残りを賭けた戦いが激しくなっており、浮き沈みの大きな業界といえます。

業界自体が無くなることはありませんが、企業によって経営状況に差があり、就職を考える際には入念な下調べが必要です。

保険

保険業界は、少子高齢化に伴い、生産労働人口の減少や、住宅着工件数、自動車保有台数にも低迷が見られ、業界が成熟化してきている状態です。

したがって、今後の人たちに、これ以外の医療・介護保険や終身保険といったサービスに加入は見込めても、住宅や自動車、大口の生命保険への加入は期待できず、収入保険料が大きく伸びていくことは難しいといえます。

画期的な新サービスが登場すれば良いですが、現状では将来性の期待できる業界ではありません。

 まとめ

この記事では、「安定した業界」「安定していない業界」について紹介してきました。

「安定した業界」だからといって、自分が入社した企業が必ずしも安定しているとは限りません。

また、「不安定な業界」だからといって、その業界が不必要なわけではありません。どの業界でも、自分がやりがいを感じられ、自分に合っていると感じられるかどうかが大切です。

ぜひ、この記事を参考に、自分のピッタリの安定した業界を見つけてくださいね。

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