企業・業界研究

業界の成長率に注目すべき、伸びる業界&衰退する業界20選

企業・業界研究

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この記事では昨年の業界の成長率のデータを踏まえて、今年伸びるであろう業界と衰退していく業界を見比べながら、今後の働き方をどうするべきか解説していきます。

昨年は、コロナ禍で例年にはない怒涛の一年でしたね。

働き方もテレワークへとシフトチェンジしていかなければならないなど、新しい生活様式に慣れるためにとても大変だったのではないかと思います。

こうした、大きく変動する社会情勢をみて、

  • 業界や職種のことを詳しく知りたい
  • 将来的に伸びる市場はなにがあるのか?

などと考えたのではないでしょうか。

生活にダイレクトに関わることなので、すごく気になりますよね。

その悩みや疑問に対して、伸びる業界と衰退していくであろう業界を見比べながらお答えしていきたいと思います。

また、これらの業界の状況を見て、今後どのように働き方を変化するべきか解説していきます。

業界の成長率が伸びている背景

まず、昨年の社会情勢からなぜ業界の成長率が上がったのか、その背景を考えていきたいと思います。

①   おうち時間の増加

企業のテレワーク推進や外出自粛等による、おうち時間の増加により在宅時間が増えたことが挙げられます。

どうして在宅時間が増えたことと業界の成長率が伸びたことと関係があるのでしょうか。

簡単に言えば、おうちで消費するものが増加したため、それに伴って生活用品などの売上がアップしたからということです。

例えば、本来外食する休日を家で過ごすとなると自炊をしますよね。

すると、食品などを買わなければならないので食品販売している業界の売上がアップすることに繋がるということです。

また、宅配やテイクアウトを頼むとこうしたサービスを提供しているお店の売上がアップするということも言えます。

こうした、食品や日用品など生活に関わるものだけでなく、娯楽であるゲームなどの消費もおうち時間の増加に伴ってアップしているという背景があります。

2021年も引き続き、コロナ禍が続くとなればこうしたおうち時間に役立つサービスや商品を提供する業界はますます伸びると考えられます。

②会社員=安定ではない

世界情勢に左右された昨今、会社員として働いていたとしても今後企業が存続していくのか分からない、とコロナ禍前から度々耳にされているかと思います。

ですが、ここにきてコロナ禍で決定的になったのではないかと思います。

特に、派遣社員やアルバイト・パートで働く方は打撃を受けた一年だったと思いますが、今年は長年安定的であったサラリーマンにもその打撃が来た一年でもありました。

ではどうして、会社員=安定ではなくなってきているのか。

終身雇用で守られていた日本のサラリーマンですが、今それが崩壊しようとしています。

現に45歳以上の方のリストラが増加傾向にあります。

そのため、会社に依存しない働き方が今後、求められてくるのではないかと思います。

つまり、個々のスキルを高めて、会社に依存せずとも働いていける業界がますます伸びていくのではないかと思います。

③IT化の推進

皆さんもお店など行くと、キャッシュレスで決済されたり、アプリ登録でクーポンが利用できるなどITによる恩恵を身近に受けていると思います。

また、テレワーク推進により、通信機器やアプリケーションの利用度も例年に比べて倍増している事実もあります。

これほどまでに私たちの生活基盤ともなってくる業界なので、今後ますます重要視される業界だといえます。

更に、近年では「IcT」「5G」など通信環境の技術開発が加速化していくと考えるとますますITが必要不可欠になっていきます。

こうした、IT化がますます加速していくと考えられるとそれに伴ってIT業界の成長はますます加速していくと考えられます。

業界の成長率がぐんぐん伸びている業界14選

では、こうした背景を踏まえて今後伸びていくであろう業界をいくつか挙げていきます。

今回は、下記のデータを元に書いていきます。

参考:業界別 成長率ランキング-業界動向サーチ

①インターネット業界

データから前回に比べ、成長率が12.3%と急成長を見せています。

先述したように、近年キャッシュレス決済に力をいれている企業が増加し、インターネットを用いたECサイトや情報コンテンツ販売などの需要が高まっています。

今後、コロナ禍が続いていくと考えるとますますインターネットを用いた生活基盤が主流になっていくのではないかと考えます。

②IT業界

IT業界は、5.0%でありますが企業ごとに見てみると増加傾向にあります。

この背景には、近年注目されているIoTやAIに企業が続々と参入していることが挙げられます。

今後、様々な企業が力を入れ、世間でも注目されている分野なのでますます成長率がアップするのではないでしょうか。

先述したように、これから私たちの生活に必要不可欠になってくる分野なので今後安定的に伸びる業界だと思います。

③ゲーム業界

9.7%と成長を見せたのがゲーム業界です。

今や、「eスポーツ」といった新しい競技が注目された業界でもあり、またこのコロナ禍で今までゲームをやらなかった人もやるようになったことも成長率をアップさせた要因でもあります。

ここ最近では、ソニーのPS5が予約販売され一時トレンド入りしましたよね。

そして、「Xbox」の次世代機器の発表やここ最近では、スマホゲームに代わる「クラウドゲーム」といった新しいジャンルのゲームが登場してきています。

急成長するゲーム業界に今、米国トップ企業も参入しつつある分野なので今後の動向が個人的に楽しみな業界でもあります。

④農業業界

農業業界は特に農業機械業界が徐々に伸びをみせており、今回は5.3%増加しています。

人材不足解消と更なる生産性向上のために、ITを使った最新の「スマート農業」に注目し、参入する企業が増加しつつあります。

スマート農業の技術開発の推進とともに、今後企業の参入が増えてくるとなるとますます伸びる業界だと考えます。

⑤介護業界

8.0%という伸びを見せたのがこの介護業界です。

近年、要支援・要介護の高齢者が年々増加傾向にある背景があります。

今後、超高齢社会へと加速していくとなるとますますこうした高齢者が多くなっていくのではないかと考えられます。

そうした問題を解決するためにも、異業種の企業が介護業界へ参入してきています。

事実、住宅メーカーの三井不動産などの不動産業界がシニア向けの賃貸マンションや高齢者に向けたサービス付き住宅を高齢者に販売している動きがあります。

また、介護ロボットの開発やITを取り入れた介護施設など異業種と連携を図る動きが増加していくとなると、ますます伸びていく業界だといえます。

⑥医療業界

今回のコロナ禍で最も影響のあった業界ではないかと思います。

事実、10%前後の成長を見せています。

医療施設だけでなく、医療現場を支える医療機器メーカーや製薬会社も軒並み成長を見せています。

しかし、製薬会社は成長率が7.8%とプラスではありましたが利益率は‐453.7%と減少傾向にあります。

この原因は薬価の引き下げにより、製薬品の利益が上がらないためではないかと考えられています。

製薬会社は近年、海外の大手製薬会社に買収されたり、業務提携を組むなど海外企業頼りの経営が主流になりつつあります。

今後、コロナ禍が続くと考えると医療業界はますます成長率が伸びると考えられますが、海外企業との提携や買収などにより、成長していく業界ではないかと思います。

⑦建設業界

コロナ禍までは、ホテル建設やインフラ整備など好調な業界でしたが、コロナ禍のより建設業界の需要は減少してしまいました。

成長率はほぼ横這いではありますが、「手持ち工事(契約済みの未着手工事)」があるため、これが繰越高としてカウントされることで、今後は堅実な成長をしていくのではないかと考えます。

しかし、この手持ち工事の背景には深刻な人手不足が原因と考えられています。

この人手不足を解消するために、建設機器メーカーはAIなどを使った技術開発を行うよう進んでいくのではないかと藻います。

こうした、人手不足解消に伴い、建設機器メーカーのIT機器が生産されていくと考えると期待される業界ではないかと思います。

⑧玩具業界

「玩具」と訊けば、子どもがターゲットと思いがちですが、ここにはプラモデルなど大人が楽しめる玩具も含まれています。

玩具業界は、ヒット商品の有無で変動する業界ですが、近年連続して成長率をアップさせています。

この背景には、YouTubeによる玩具紹介が販売促進を促していることが挙げられます。

また、近年学べる玩具や家でも楽しめる室内スポーツ玩具などが注目され、ますます成長率がアップしていく業界かと思われます。

⑨小売業界

昨年のコロナ禍で、マスクや消毒液の販売など小売販売している企業が軒並み利益率をアップしています。

また、「巣ごもり消費」の恩恵を最も受けたことも成長率をアップさせている要因ではないかと思います。

今後、スーパーはネットスーパーの需要拡大、ドラッグストアは店舗拡大、コンビニは既存店の収益アップへとそれぞれの分野でますます成長していく業界といえるでしょう。

また、訪日外国人をターゲットにした商品展開も利益を伸ばす上では重要な要因になると思います。

深刻な人手不足の問題も抱えている業界ですが、昨年からセルフレジの導入促進、キャッシュレス決済の利用増加など業務のIT化がますます加速していくので、そちらの問題も徐々に解消されていくのではないかと考えます。

⑩コンサルティング業界

業界の成長率は8.4%と増加傾向ではありますが、日本ではコンサルティングに費用を出すことを渋る企業が多いのも事実です。

ですが、米国ではいかにコンサルティングに力を入れるかが企業成長の命運を担っていると考えるほどコンサルティングは非常に重要な役目を担っています。

今後、米国のような企業モデルを目指しているとなると、コンサルティング企業も注目される業界ではないかと考えます。

また、デジタルツールの活用が増えてきているので、人の目だけでなく客観的な面から企業のビジネスモデルを構築できるようになってきました。

コロナ禍で変動する働き方に伴って新たなビジネスモデルを提案してもらいたい企業に取っては必要不可欠な業界なので、ますます追い風となるでしょう。

⑪ディスカウントストア業界

大手PPIH(旧ドン・キホーテ)を初め、ディスカウントストア系企業は前年に比べ、売上が平均して20%前後増加していることが分かります。

背景として、巣ごもり消費がアップしたことが挙げられます。

また、幅広い商品展開をし、低価格で販売することで、節約志向の消費者の需要をアップさせるディスカウントストアの魅力も成長率がアップした要因ではないかと考えられます。

今後、コロナ禍で更に物価上昇されることを考えると低価格で揃えられるディスカウントストアはますます需要が上がっていく業界ではないかと思います。

⑫広告業界

テレビ広告や新聞広告に比べ、低価格でできるネット広告は今後ますます需要が伸びていくのではないかと考えられています。

事実、データによるとテレビ・雑誌・新聞広告はマイナス値を示していますが、ネット広告のみ8.8%増加という結果が出ました。

背景に、スマートフォンやタブレットの使用普及により、インターネットの需要が高まったことが挙げられます。

また、バナー広告により気軽にクリックできるので、広告収益が即座に入る魅力として利用する企業が増加していることも挙げられます。

大手通信会社はこのネット広告へ企業進出したことが発表されているのでますます成長する業界ではないかと思います。

今後、5Gの台頭により、通信速度向上で動画広告の需要がアップしていくのではないかと考えられます。

⑬リサイクル業界

リサイクル業界は、9.7%と増加しています。

リサイクル業界は今回だけでなく、年々成長率がアップしている業界でもあります。

近年、「ラクマ」や「メルカリ」といったフリマアプリの利用がリサイクル業界の成長率をアップさせている要因でもあります。

また、以前からあるネットオークションも衰退することはなく年々利益率をアップさせています。

これは、中古品への抵抗が薄れてきていることも主な要因の一つではないかと考えられます。

これを踏まえると、今後、こうした個人取引がますます増加していくと考えられます。

また、この需要拡大に進出しようとしている企業が増加していくと考えると、今後の動向を注目するべき業界の一つであるといえます。

⑭ファーストフード業界

コロナ禍のよる巣ごもり消費がファーストフード業界の成長率を後押ししたようです。成長率としては、5.9%と前回よりも増加しました。

コロナ禍が続くと考えると、テイクアウトや宅配が今後メインに売上がアップしていくのではないかと考えます。

しかし、低価格で食べられることもあり、企業が提示する価格と消費者の求めるニーズにどこまで答えられるのかによって変動するのではないかと考えます。

業界の成長率が危ない!衰退する業界6選

①不動産業界

成長率は前回に比べて7.3%とアップしていますが、コロナ禍によるオフィスワークの減少に伴い、一時的に売上が落ち込みました。

また、近年マンション価格が高騰し、戸建てへと引っ越す世帯が多いため、マンション売上が減少気味なのは少し注意したほうがいいかもしれません。

住宅業界は、建売などを建てていますが、それも日本の世帯数を上回るほど建てられているため、今後空き家問題が加速していくのではないかという見通しです。

マンション収益も戸建て収益も減少気味となれば、残るは不動産業界の柱収益であるオフィス賃貸収益です。

しかし、このコロナ禍により、オフィスワークから、リモートワークへと働く環境が変化し、主流になっていくと考えれば、この収益も今後減少していくのではないかと考えられます。

プラスに転じてはいますが、今後こうした問題が浮彫にされるとなれば、衰退していくのではと警戒しなければなりません。

②出版業界

雑誌・新聞共に日に日に売上が減少している業界です。

出版業界に関わる印刷業界なども紙媒体の販売数が減少しているのを受け、衰退している業界の一つともいえます。

今後は、電子媒体への参入を図りつつ、デジタル広告で収益を上げようという試みのようです。

また、異業種への参入が今後出版業界が存続することに、大きく左右されるのではないかと思います。

例えば、雑誌に化粧品や鞄の付録を付けるなど異業種とコラボした雑誌は好調な売上を記録しています。

販売減少のなか、昨年は学習ドリルやコミックなど巣ごもり消費による売上が好調であったことを考えると雑誌よりもこうしたコミック書の方が生き残る可能性はあります。

電子媒体業界は依然として市場規模が小さいので、ここをどう拡大していくかが、出版業界を衰退させない方法の一つであるともいえます。

③ビール業界

近年、チューハイ・ハイボールやストロング系といった新しいジャンルの酒類が売上を伸ばし、国内ビールは減少傾向を見せていきました。

また、ノンアルコールビールの登場により、ますます国内ビールは衰退の一途をたどっています。

こうした、国内販売の減少を受け、今後ビール業界各社は海外進出を狙う方針のようです。

また、「酒税の一本化」が2026年に統一されるので、こちらが施行されればビール全体が減税される方向になるかと思います。

減税に進めば、ビール業界の販売も回復していくのではないかという見通しです。

また、2018年にビールの定義が変化し、麦のみからハーブなどといった原材料も利用できるようになったので、こうした「クラフトビール」の販売が、今後期待すべきところだと思います。

④製造業界

コロナ禍による世界経済や米中貿易摩擦の打撃により、先行きが不透明な業界です。

工作機械・建設機械・電気機器などは軒並み利益率が減少しています。

今後、需要が伸びるであろう「自動化・省人化・5G通信」の三点に重きを置いた企業内の設備投資が国内メーカーの存続を左右させることを担っているのではないかと思います。

また、海外企業などの新興企業との競争激化により、ますます国内メーカーは窮地に追いやられるのではないかと感じます。

⑤観光業界

コロナ禍前までは、訪日外国人の数が年々増加傾向にあったのが、コロナ禍になるとその数は90%減少してしまいました。

今後コロナ禍が続くと考えるとますます伸び悩んでしまう業界ではないかと考えます。

しかし、「Go to トラベル」といった政府の方針がまた、再開するのではないかと考えると、回復する兆しもあるのではないかと考えます。

いずれにせよ、先行きがみえない業界でもあるので今後の動向に注意したいですね。

⑥その他:公務員

「公務員=安定」という思考が根付いていますが、まさに近年この安定という概念が崩壊しようとしています。

なぜなら、紙媒体の業務が続々と電子化されて省人化が進んでいるからです。

少し前に話題になった河野大臣の「脱ハンコ」に伴い、ますます電子化が進むのではないかと考えられています。

公務員はクビになることはなく、終身雇用・年功序列のため安定的と捉えがちですが、今後の情勢を見ていくと先述したように終身雇用がなくなるなんてことはサラリーマンだけでなく、公務員にも同様のことがいえるのではないかと考えます。

公務員は市場での転職価値は低く、新卒扱いになるため給与は必然的にダウンしてしまいます。

また、公務員としてのスキルは一般企業においてあまり役に経立たないのが現実のため、市場での価値は低いとされています。

今後、電子化が進み、省人化も加速していくとなると公務員採用数も年々減少していくのではないかと考えられています。

業界の成長率に左右されないために

こうした業界の成長率を受け、私たちは働き方に対して、どのように対策をしていけばいいのでしょうか。

ここで、いくつかの対策方法をお教えします。

①伸びる業界に転職する

伸び悩んで衰退している業界にいることで、給与や待遇が改善されないことで悩んでいるくらいなら、伸びている業界に転職した方がよいと思います。

例えば近年、IT企業へ転職するためにプログラミングを学ぶ方が増加してきています。

それに伴い、プログラミングスクールなど開講される数が増加している動きがあります。

引用:転職求人倍率レポート(2021年2月)

転職をすることは、様々なことを自分でやらなければならないのでとても労力を使います。

また、仕事をしながらなのでなかなか自分でやれることは限られてくると思います。

こうした悩みを解決するために転職サービスを利用することをおすすめします。

転職サービスでは、自分に見合った転職先を見つけてくれるメリットもありますし、転職する為のサポートを受けられるところもあります。

一人で悩まず、こうしたサービスを利用しましょう。

②副業や投資をする

給与が減少気味であったり、先行きが不透明なのであれば副業や投資をしてみると良いでしょう。

なぜなら、副業は個人で稼げる力が身につくとともに、今後本業ができなくなったとしても収益が簡単に代替できるので少額でもやっておくと安定的収入が得られるからです。

また、投資をすることで資産運用を図ることも将来への不安が払拭できることではないかと思います。

近年、少額で始められるサービスも増加しているので、いきなり投資を始めるのが不安だと感じるのであれば、こうしたサービスを使って資産運用していくのも良いと思います。

③資格をとる

今後、コロナ禍が続くとなれば手に職を付けることが重要になってくるのではないかと思います。

群で稼ぐことから、個々で稼ぐ時代へとシフトチェンジしていく昨今のおいて、手に職を付けることは非常に重要視されていくのではないかと考えます。

特に、グローバル化が加速しているので英語などの語学や、IT化が加速していくと考えるとパソコンを使いこなすスキルが重要になってくるのではないかと思います。

資格やスキルを学ぶサービスは無料・有料を含めて多種多様あります。

また、資格によっては少額で日数も短くてもとれる資格もあるので、この機会にぜひ挑戦してみましょう。

まとめ

昨年はコロナ禍で、かつて例をみない世界経済の打撃を受けました。

また、私たちの生活も新しい様式にかわり、需要のあるものが大きく変化した一年でもありました。

今後、引き続きコロナ禍が続いていくことを考えるとまだまだ新しい生活様式に合ったものが必要とされるのではないかと考えます。

一方、5GやAI化など自動化・省人化に伴い、新しい技術が台頭していくと考えると今までの常識から外れたビジネススキルがますます必要になってくるのではないかと思います。

いずれにせよ、今いる環境に依存せず様々な視点から見て、それぞれ新しいことチャレンジするべきところに来ているのではないかといえます。

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