企業・業界研究

【販売職への転職】印象をアップさせる退職理由は?転職に有利なスキル・資格も紹介!

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販売職に転職する際には、できるだけ不安や疑問はなくしておきたいものです。

また、どんなスキルや資格があると販売職への転職で有利になるのかを知り、自分に向いている仕事かどうかを見極めておく必要もあるでしょう。

今回は販売職への転職を目指す方のために、転職で有利になるスキル・資格と、印象アップにつながる退職理由の伝え方について分かりやすく解説していきます。

販売職はどんな仕事?

販売職とは、主に小売店などの店舗で消費者に商材(商品やサービス)を販売する仕事です。

スーパーマーケットや百貨店、ショッピングモールなどで接客販売を行ったり、レジ打ちや品出し、売り場のレイアウトを変更するのも販売職の仕事となります。

アパレルや家電量販店など、一部の店舗では販売ノルマが設けられている場合もありますが、商材が売れる達成感でやりがいを感じやすい仕事です。

この他にも訪問販売や実演販売など、ひと口に販売職といっても職種は幅広いため、自分に合った仕事がきっと見つかるでしょう。

販売職への転職難易度は?

販売職への転職は、求人数も多く特別な資格を求められないため、難易度は低いといえます。

実際に中途採用や未経験歓迎という求人も多くみられるので、30代・40代や、異業種からの転職でも問題はありません。

また、販売職は学歴不問の求人も豊富なので、学歴に自信がなく転職を迷っているという方でも目指しやすい仕事です。

正社員として働けるのはもちろん、契約社員や派遣社員、パート・アルバイトなど様々な働き方を選べます。

販売職の年収は?

厚生労働省による令和元年度(2019年)の賃金構造基本統計調査によると、販売職(販売店員)の平均年収は334万円となっています。

この年収は男女を合わせた平均額で、男性の平均年収は388万円(月収28万円・ボーナス52万円)、女性の平均年収は283万円(月収21万円・ボーナス28万円)です。

女性の年収が低い傾向にあるのは、出産を機に仕事を離れることが多く、アパレル業界などで働く女性は平均年齢が低いことも影響しています。

一方で男性の年収が高いのは、年齢を重ねて役職についている場合も多い点が年収にも反映されているのが要因です。

販売職はキャリアアップできる?

販売員の仕事(販売職)は、長期にわたって働き続けられる点もメリットです。

働き盛りの頃は正社員としてフルタイムで働き、ある程度の年齢になったら派遣社員として短時間勤務にできる職場もあります。

職場にもよりますが、販売職はリーダー、副店長、店長といったようにキャリアアップすることも可能です。

新型コロナウイルスの影響でアパレル業界は将来性がないという声もありますが、ECサイト(自社製品を扱うネットショップ)の売り上げは好調を維持しています。

また、洋服や靴などは実物を見てから購入したいという根強いニーズがあるため、時代に合った商品を展開している企業は伸び代もあるでしょう。

アパレル業界の販売員は20代~30代が主ですが、その後はスキルを磨いて別部署への異動や本社勤務などキャリアアップも望めます。

販売職に求められるスキル

販売職に求められるスキル(能力)にはどんなものがあるのでしょうか。

ここでは、販売職で求められるスキルについてまとめました。

  • 接客や販売の経験
  • コミュニケーション能力
  • 商品やサービスにまつわる知識
  • 立ち仕事も苦にならない体力

それぞれを詳しく解説していきましょう。

接客や販売の経験

過去に接客や販売の経験があれば、販売職へ転職する際にも有利です。

もし社内表彰を受けたことや、売上などの実績があれば具体的な数字とともに面接の際に自己PRの場でアピールしてください。

実際に商品を使ってみて、自分の経験を基に興味を引くような説明ができれば顧客の購買意欲も高まるでしょう。

また、販売職は品出しをしている最中に顧客から商品について質問されることも多いので、マルチタスクが身に付いていると能率もアップします。

クレームがあった場合も、過去の事例から臨機応変に対処できるため、新しい職場でも経験を活かせるでしょう。

コミュニケーション能力

接客を伴う販売職では、顧客がどんな商品やサービスを求めているかを把握し、提案するコミュニケーション能力が必要です。

そのため、どんなシーンでも言葉遣いや表情などに気を配り、顧客に失礼のないように接しなければいけません。

顧客に話しかけるだけでなく、話を聞いてニーズを汲み取らなければいけないので、話し上手で聞き上手でもある方が販売職に向いているでしょう。

人とコミュニケーションを取るのが苦手という場合でも、慣れれば苦手意識は次第に薄れてくるので大丈夫です。

「次もあなたに接客して欲しい」と、お店のリピーターが増えれば仕事に対するモチベーションもアップするでしょう。

また、店舗の立地によって客層も変わってくるので、海外からの旅行客も多く訪れる店舗では英語や中国語が話せると有利になります。

商品やサービスにまつわる知識

販売職に就く以上、売り場に立つ前に商品やサービスにまつわる知識を身に付けておく必要があります。

例えば、家電量販店での仕事であればスペックや商品の新機能など覚えることが沢山あるため、説明書や本を読んで勉強しなければいけません。

また、アパレルや化粧品販売では商品をより魅力的に見せるため、ファッションやメイクのトレンドについてもアンテナを張っておく必要があります。

いずれの場合も、いかに商品を魅力的に提案し、顧客の購買に繋げるかということを考えて動ける人が販売職では有利です。

立ち仕事も苦にならない体力

販売職は一日中店頭に立ちっぱなしというケースも多いため、立ち仕事も苦にならない体力が求められます。

女性の場合、ファッション性が重視される職場ではハイヒールを履いて立ち仕事をすることも多いので、足のトラブルや腰痛にも注意が必要です。

また、商品が入った重い段ボールを運ぶこともあるので、力仕事に自信がないという方は体力をつけなければいけません。

印象アップにつながる退職理由の伝え方

ここからは、販売職に転職したいという方のために、現職の上司と応募先の面接官の双方に好印象を持たれる退職理由の伝え方を解説していきます。

転職活動の際の面接では退職理由について質問されることが多いので、きちんと答えられるように予め回答を考えておきましょう。

現職の上司に伝える場合は角が立たないようにする

現在の職場の上司に退職理由を伝える場合は、角が立たないようにして円満退職に持っていくことが重要です。

不満があっても正直に伝えるのは避けて、やりたい仕事が見つかったなど自己都合での退職であれば「一身上の都合」としておきましょう。

退職理由を詳しく聞かれて引き留められた場合は、現在の職場では自分の希望を叶えられないということをできるだけ前向きに伝えてください。

退職理由を面接で伝える場合は嘘をつかない

「ネガティブな退職理由はポジティブに言い換えた方が良い」という話をよく耳にしますが、嘘はつかない方が無難です。

転職するということは前職に何かしらの不平不満があったと考えられるため、面接官もその点は解ってくれています。

パワハラやセクハラといったハラスメント(嫌がらせ・いじめ)を退職理由にすることに問題はありません。

しかし、上司との相性が悪かったなど、転職先でも起こり得ることを退職理由として挙げるのは避けた方が良いでしょう。

希望を叶えるための転職という点をアピールする

面接で退職理由を伝える場合は、前職での不平不満を解消するために転職するのではなく、希望を叶えるために転職したいという点をアピールしてください。

例えば、子供がいる女性であれば「子供が大きくなったため、憧れていた仕事に転職してキャリアアップしたい」という退職理由は納得感があります。

転職によって自分の希望が叶えられるのであれば、転職理由が志望動機にもなるでしょう。

「自己都合退職」と「会社都合退職」の違いを理解する

退職には大きく分けて「自己都合退職」と「会社都合退職」というふたつのパターンがあるため注意してください。

「自己都合退職」とは、年収アップまたは待遇の改善を希望する場合や、健康上の理由、引越しといった家庭の事情などが該当します。

「会社都合退職」とは、会社の人員整理に伴う契約解除など、会社側の都合で解雇された場合や、ハラスメントなど自分の意志に反する場合も会社都合退職です。

自己都合で退職するか、会社都合で退職するかによって、失業給付金・退職金の給付内容に違いがあるので気を付けましょう。

自己都合退職の場合、失業給付金は最短で3か月7日後、支給日数は90日~150日、最大支給額は約118万円で、退職金が支給される場合も減額される傾向があります。

会社都合退職の場合は、失業給付金は最短で7日後、支給日数は90日~330日、最大支給額は約260万円となり、失業給付金がすぐにもらえて給付期間も長いのが特徴です。

履歴書には、自己都合退職の場合は「一身上の都合により退職」、会社都合退職の場合は「会社都合により退職」と記載してください。

会社都合退職の場合は、前職でトラブルがなかったか面接で詳しく聞かれるケースがあるので、きちんと説明できるようにしておきましょう。

販売職への転職にあると有利な資格

販売職への転職に必須となる資格はありませんが、持っていると転職の際にアピールポイントとなり、収入アップにも有利な資格は以下の通りです。

  • 販売士(リテールマーケティング)
  • 接客販売技能士
  • カラーコーディネーター
  • インテリアコーディネーター
  • 家電製品アドバイザー

それぞれの資格を詳しく解説していきます。

販売士(リテールマーケティング)

販売士とは、商工会議所が行っている検定試験です。

歴史も古く、延べ7,700万人の受験実績を誇り、販売職の中でも認知度の高い資格でもあります。

販売士は誰でも受験可能で、資格には3級から1級まであり、接客以外に経営に関する知識も身に付くのが特徴です。

3級は基礎知識と技能、2級はマーケティングなど流通・小売業の専門知識、1級は経営について学び、責任者やコンサルタントへの道も開けます。

接客販売技能士

接客販売技能士とは、小売業界における知識やスキルの証明となる国家検定資格です。

レディスファッション販売・メンズファッション販売・ギフト販売という3つの受験科目があり、それぞれ3級から1級まであります。

3級であれば販売経験がなくても受験できるので、接客マナーを学んでアパレル業界に転職したいという方におすすめの資格です。

カラーコーディネーター(色彩検定)

カラーコーディネーターとは、主にファッションやインテリアなどの分野で配色や色彩のアドバイスをするための資格です。

1994年に文部省の認定を受けた歴史のある資格で、延べ150万人以上が受験しました。

資格には3級から1級まであり、2級以上がビジネスでも使える実務応用レベルとなります。

カラーコーディネーターの資格は最近流行しているパーソナルカラー診断にも役立つので、化粧品やアパレルの販売員を目指す方にもおすすめです。

インテリアコーディネーター

家具やカーテン、照明器具などを扱う店舗やショールームで働きたい場合は、インテリアコーディネーターの資格があると有利です。

顧客の要望を聞き取って、身に付けた知識に基き、自社製品を用いたコーディネートを提案することができます。

インテリアコーディネーターも受験資格に制限がなく誰でも受験でき、資格取得後は独立も可能です。

家電製品アドバイザー

家電製品アドバイザーとは、日々進化する家電製品の知識を身に付け、顧客に適切な提案を行うことを目的とした資格です。

商品に関する知識のみならず、設置方法や買い替え・廃棄に関する総合的な知識を得ることができます。

家電製品アドバイザーは「AV情報家電」と「生活家電」の2種類があり、両方の資格を取得すると「家電製品総合アドバイザー」となり活躍の場が広がるでしょう。

まとめ

誰しも転職の際には様々な不安を抱えるものです。

面接に自信がないという方や、転職活動の進め方が分からないという方は、一度転職エージェントに相談してみると良いでしょう。

転職エージェントでは、転職活動のプロから面接のアドバイスをもらえたり、キャリアアップの方法を一緒に考えてくれます。

最近はパソコンを使ったオンラインでの面談に対応している転職エージェントも増えたので、忙しい方でも気軽に相談できるのが魅力です。

もちろん求人を紹介してもらうこともできるので、ひとりで転職活動を行うよりも効率的に自分に合った仕事を見つけることができます。

たくさんのメリットを享受できる転職エージェントの利用は完全無料なので、利用しない手はありません。

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